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ETFとは?

ETFは日本の投資家からも人気がある商品ですが、日本語で「上場投資信託」と呼ばれていることもあり、投資信託との違いが分かりにく側面があります。ただ取引の方法などから投資信託とETFは様々な違いがあるので今回はそこについてお話しします。

ETFのメリット・デメリット

日本語で「上場投資信託」と言われる、ETFですが正式名称は「Exchange Traded Funds」の略称です。

トヨタ自動車などの上場企業と同様に「上場」して日々株式などと共にリアルタイムで取引され、基準額もリアルタイムで変化する投資信託です。

株式との違いは、株式が個々の企業の上場株であるのに対して、ETFは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)といったインデックス(株価指数)に連動して運用成果をあげようとしている指数連動型の投資信託であるという点があります。

規制緩和が進み2007年以降は株価指数のみならず、債券やREIT、コモディティのETFも購入できるようになっておりますます人気が高まっています。

ETFのメリット

取引コストの安さ

ETFには売買コストと保有コストがかかりますが、一番大きなメリットは保有コストである信託報酬の低さが挙げられます。

ETFの信託報酬が安いのは、投資信託を保有した場合に発生する販売会社の手数料が不要なためです。

通常の投資信託は証券会社や銀行の窓口などで販売され、投資信託を販売した金融機関に投資信託の運用会社から販売手数料が支払われますが、ETFにはそのような手数料がないために取引コストが安くなっています。

売買コストは、株式取引と同じようにかかる売買における手数料です。

株式投資と同様に市場で自由に売買が可能なために売買するたびに発生する手数料です。

従って、売買回数が増えるとそれだけ多くの手数料が発生しますが、ネット証券の場合は売買代金10万円までは無料というところもあります。

値動きがリアルタイムでわかる

投資信託と違って、東証に上場しているために値動きがリアルタイムで把握でき、売買も好きなタイミングで可能です。

株式同様に成行注文や指値注文もでき、売買の自由度が高い点がメリットです。

分散投資がしやすい

数多くの銘柄を指数化した指数と連動した運用ですので、個別銘柄を購入する場合に比べて圧倒的に分散投資がしやすい点が挙げられます。

ETFなら数万円分を購入するだけで、数千もの銘柄に分散投資するのと同じ効果が得られます。

しかも、銘柄の組み替えもファンドマネージャーがやってくれるので、個別に自分で管理する必要もありません。

ETFのデメリット

自動積立ができない

ETFの最大のデメリットは、自動積立できないことです。

その点、投資信託は毎月1万円などと自動で増やしていくことができますし、ドルコスト平均法によるメリットも受けられるため、特に忙しいサラリーマンなどには便利な商品です。

ETFの場合、自分で発注して増やしていくなどの工夫が必要となります。

尚、このデメリットを払拭するサービスとして、海外ETFになりますが、SBI証券のようにロボアドバイザーによる自動買付サービスを提供する会社も登場しています。

理論価格で購入できない

投資信託の基準価格は1日1回の更新であり、その理論価格通りに購入することができますが、ETFの場合は市場で取引されているためにリアルタイムで価格が変動します。

よって思惑通りの価格で購入できないことがあります。

ただし、ETFの場合は指値注文が可能ですので、指値を出しておけばその価格になった時に自動で注文してくれます。

投資信託のように希望の基準価格になったのを見計らって自分で注文を出すという手間はありません。

投資信託のメリット

少額でスタートできる

冒頭でもお伝えしたように株式なら数万円から数百万円の資金を必要とするのに対して、投資信託は100円という非常に少額で様々な運用対象に分散投資が可能になります。

株式投資に比べて専門知識がない方でも気軽に投資が始められる点が魅力の一つといえるでしょう。

リスクの分散投資が可能

投資信託は少額での投資でありながら、リスク分散投資を可能にしてくれます。

運用対象となる商品が多岐にわたり、株式・債券・不動産・コモディティといった特徴の異なる複数の商品を組み合わせることで高いリスク分散効果が得られます。

このリスク分散効果はさらに日本国内だけでなく、世界中の商品に分散投資することでより多くの分散効果が得られます。

積立投資により時間的な分散効果が得られる

投資信託はETFと異なり、毎月一定金額を投資するなど積立投資が利用できます。

市場は日々上昇や下落を繰り返していますので、個別銘柄の購入となると高値掴みのリスクがあります。

その点、定期的に購入することで時間的な分散効果が得られ、高値だけでなく底値でも購入することができる積立投資の場合、時間的なリスク分散効果も期待できます。

投資のプロに一任勘定

個人が多くの個別銘柄を買い集め、リターンの最大化を狙って市場で売買を繰り返すには、テクニカル分析やファンダメンタル分析など相応の知識が必要になってくれます。

その点、投資信託は投資のプロであるファンドマネージャーが運用方針に沿った運用と管理をおこなってくれます。

ファンド内の商品の組み替えのタイミングや対象の選択もすべて代わりにおこなってくれるので、高度な専門知識も不要です。

投資信託のデメリット

取引コストが高い

投資信託の場合、冒頭でもご紹介したように販売会社の手数料が発生します。投資信託の販売手数料は「購入時手数料」と「信託報酬」があります。

これに加えて信託財産留保額が別途発生します。

購入時販売手数料は0円という「ノーロードファンド」もありますが、およそ「0%~3.2%」ほどかかります。

また、信託報酬は投資信託の保有期間に応じて日々発生するコストで、およそ「0.1%~2.5%」ほどかかります。

信託財産留保額が投資信託を売却処分する際の換金費用として発生し、概ね「0%~0.5%」ほどです。

為替リスクがある

外国の株式や債券が組み込まれている投資信託の場合、為替変動による元本評価額や損益が変動するリスクがあります。

円高の場合は基準価格はマイナス、円安の場合はプラスになる影響を受けます。

株と投資信託とETFの違い

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